ボラティリティ高まる、荒れ相場に身構える投資家
- 2014/06/18
- 19:31
金融工学においてボラティリティ(volatility)とは、広義には資産価格の変動の激しさを表すパラメータ。
ということで一般には激しく株価が上下する、どっちかというと下がるという意味で使われている。
原油高だと原油を使う運輸、海運、航空のほか、農業や機械といった幅広い銘柄の
必要経費が増え、利益を押し下げることになる。
イラク情勢が緊迫の度を強め、市場はボラティリティの一段の高まりを予想している。
最近の原油価格上昇を受け、米国株式市場の力強い上昇に、歯止めがかかるリスクが浮上しているからだ。
投資家は、イラク北部で支配地域を広げているイスラム教スンニ派過激派組織
「イラク・レバント・イスラム国(ISIL)」が、南部にも侵攻し、石油生産に支障が出る事態を懸念。
今週は実際、戦闘激化を受けてイラク最大の製油施設が操業停止に追い込まれた。
S&P総合500種指数<.SPX>は先週、2カ月ぶりの大幅な下落を見せ、
ブレント原油先物<LCOc1>は昨年7月以来の急上昇となった。
USAAインベストメンツ(サンアントニオ)の株式責任者であるジョン・トーヒー氏は
「エネルギー価格の上昇は問題。需要増によるものではなく、供給懸念が理由だからだ」と指摘。
「エネルギー価格高は、経済活動のギアに挟まる砂のようなもの」との見方を示している。
イラクでの戦闘が長期化した場合には、株式市場のボラティリティが一段と高まることが予想され、
なかでも全体のコストに占める燃料費の比率が高い運輸、海運、航空株に及ぶ影響は大きいとみられている。
バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチのアナリストらは、ブレント原油先物が2011年と2012年につけた
高値付近の1バレル=125ドルをつけるかどうか注目している、としている。
一方、2008年半ばの150ドル近くに上昇する可能性を指摘する声もあるようだ。
米国では先週、ガソリンの卸売価格<RBc1>が4%上昇、7月以来の高値に迫った。
上昇が続けば消費支出にも影響すると懸念されている。
カンバーランド・アドバイザーズの最高投資責任者(CIO)、デービッド・コトック氏は
「消費の回復が遅いことを示す証拠は既にある」と指摘。
そのうえで、ガソリン価格がガロンあたり1ドル上昇すると、
中・低所得層から約1500億ドルの購買力が失われると述べた。
S&P500の消費財指数<.SPLRCD>は先週1.7%下落、小売指数<.SPXRT>は2.3%下落し、
両指数とも4月以来の大幅な下落となった。
消費・小売りの代表格ウォルマート<WMT.N>は先週2.5%下落し、ダラー・ツリー<DLTR.O>は2.2%下落した。
ということで一般には激しく株価が上下する、どっちかというと下がるという意味で使われている。
原油高だと原油を使う運輸、海運、航空のほか、農業や機械といった幅広い銘柄の
必要経費が増え、利益を押し下げることになる。
イラク情勢が緊迫の度を強め、市場はボラティリティの一段の高まりを予想している。
最近の原油価格上昇を受け、米国株式市場の力強い上昇に、歯止めがかかるリスクが浮上しているからだ。
投資家は、イラク北部で支配地域を広げているイスラム教スンニ派過激派組織
「イラク・レバント・イスラム国(ISIL)」が、南部にも侵攻し、石油生産に支障が出る事態を懸念。
今週は実際、戦闘激化を受けてイラク最大の製油施設が操業停止に追い込まれた。
S&P総合500種指数<.SPX>は先週、2カ月ぶりの大幅な下落を見せ、
ブレント原油先物<LCOc1>は昨年7月以来の急上昇となった。
USAAインベストメンツ(サンアントニオ)の株式責任者であるジョン・トーヒー氏は
「エネルギー価格の上昇は問題。需要増によるものではなく、供給懸念が理由だからだ」と指摘。
「エネルギー価格高は、経済活動のギアに挟まる砂のようなもの」との見方を示している。
イラクでの戦闘が長期化した場合には、株式市場のボラティリティが一段と高まることが予想され、
なかでも全体のコストに占める燃料費の比率が高い運輸、海運、航空株に及ぶ影響は大きいとみられている。
バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチのアナリストらは、ブレント原油先物が2011年と2012年につけた
高値付近の1バレル=125ドルをつけるかどうか注目している、としている。
一方、2008年半ばの150ドル近くに上昇する可能性を指摘する声もあるようだ。
米国では先週、ガソリンの卸売価格<RBc1>が4%上昇、7月以来の高値に迫った。
上昇が続けば消費支出にも影響すると懸念されている。
カンバーランド・アドバイザーズの最高投資責任者(CIO)、デービッド・コトック氏は
「消費の回復が遅いことを示す証拠は既にある」と指摘。
そのうえで、ガソリン価格がガロンあたり1ドル上昇すると、
中・低所得層から約1500億ドルの購買力が失われると述べた。
S&P500の消費財指数<.SPLRCD>は先週1.7%下落、小売指数<.SPXRT>は2.3%下落し、
両指数とも4月以来の大幅な下落となった。
消費・小売りの代表格ウォルマート<WMT.N>は先週2.5%下落し、ダラー・ツリー<DLTR.O>は2.2%下落した。
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