損益計算書における昨年と本年経費の推移
- 2017/12/04
- 17:41
租税公課は大幅増加、償却資産税発生が大きな要因である。
来年は減少に転じる予定である。
水道光熱費(厳密には水道費はなし)は微増、そもそも昨年が12か月の値ではないので
厳密に比較はできない。光熱費おもに電気代については増加傾向なのは
変わらないし、太陽光発電事業をしている以上甘んじて受け入れるしかない。
通信費は明らかに減少している。インターネット通信費が長期割引適用額がアップしていること、
携帯電話でも同じく長期割引適用額が上がっていることが要因だ。
郵送費についてはさほど差がないと思われる。
はがきが値上がりしたが主に封書利用なのでほぼ影響なし。
修繕費は減少。倒産した電現ソリューションに代わって新たなモニタリングシステムを
導入したがそちらの方が月額コストが安い。
消耗品費は大幅下落。昨年はパソコンやプリンタを購入しているため。
本年はプリンタのインクカートリッジくらいか。
減価償却費は微増。そもそも昨年は12か月なかったので単純比較はできない。
来年は当然ながら減少に転じるはず。
利子割引料も増加。減価償却費と同じ理由。年々減っていくはずである。
車両費は大幅増加。昨年は車検がなかったため。本年は車検あり。
来年は大幅減少する見込み。
支払い手数料は大幅減少。昨年は司法書士への報酬が大きい。
今後も増えることはないだろう。金融機関への振り込み手数料も減っているはず。
会議費は大幅増加。会議しすぎた。
雑費は昨年はわずかに計上していたが本年はなし。
まだ消費税支払い分は仕訳していないがそれを含めて
本年経費は昨年のそれをかなり上回ることになる。
来年は減少に転じる予定である。
水道光熱費(厳密には水道費はなし)は微増、そもそも昨年が12か月の値ではないので
厳密に比較はできない。光熱費おもに電気代については増加傾向なのは
変わらないし、太陽光発電事業をしている以上甘んじて受け入れるしかない。
通信費は明らかに減少している。インターネット通信費が長期割引適用額がアップしていること、
携帯電話でも同じく長期割引適用額が上がっていることが要因だ。
郵送費についてはさほど差がないと思われる。
はがきが値上がりしたが主に封書利用なのでほぼ影響なし。
修繕費は減少。倒産した電現ソリューションに代わって新たなモニタリングシステムを
導入したがそちらの方が月額コストが安い。
消耗品費は大幅下落。昨年はパソコンやプリンタを購入しているため。
本年はプリンタのインクカートリッジくらいか。
減価償却費は微増。そもそも昨年は12か月なかったので単純比較はできない。
来年は当然ながら減少に転じるはず。
利子割引料も増加。減価償却費と同じ理由。年々減っていくはずである。
車両費は大幅増加。昨年は車検がなかったため。本年は車検あり。
来年は大幅減少する見込み。
支払い手数料は大幅減少。昨年は司法書士への報酬が大きい。
今後も増えることはないだろう。金融機関への振り込み手数料も減っているはず。
会議費は大幅増加。会議しすぎた。
雑費は昨年はわずかに計上していたが本年はなし。
まだ消費税支払い分は仕訳していないがそれを含めて
本年経費は昨年のそれをかなり上回ることになる。
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