翌年度に配当所得が繰り越せる節税対策銘柄一覧
- 2013/02/03
- 12:04
12月権利銘柄は12月中に売買しても譲渡損益が翌1月に繰り越される
ことがあるので節税の場合あまりおすすめできない。
12月26日に処分したある株は1月4日付で譲渡損益が計上されている。
なので12月末権利銘柄を12月25日(権利付き最終日)に購入して
翌日の12月26日(権利落ち日)に処分しても
当年の譲渡損益にはならない。
なので節税に利用できる銘柄は10月と11月に限られる。
(10月はすべての銘柄ではない)
ここに載せているのは大丈夫のはず。
企業業績は考慮していないので自己責任でよろしく。
配当利回りは2月3日現在のもの
<10月末>
4666 パーク24 配当利回り2.13% 2000円分の駐車場サービス券
1405 サーラ住宅 配当利回り4.18% 株主優待はなし
<11月末>
2809 キユーピー 配当利回り1.83% 1000円相当の自社商品詰め合わせ
7603 壱番屋 配当利回り1.84% 1500円優待券
2698 キャンドゥ 配当利回り1.34% 2000円相当優待券
3075 銚子丸 配当利回り1.1% 2500円相当の優待券
7594 マルカキカイ 配当利回り1.69% 1000円相当の洋菓子詰め合わせ
2493 イーサポートリンク 配当ゼロ 青森県産りんご1.8kg
3160 大光 配当利回り2.36% 500円分のクオカード
9717 ジャステック 配当利回り5.42% 株主優待はなし
9313 丸八倉庫 配当利回り3.03% 株主優待はなし
8095 イワキ 配当利回り3.19% 株主優待はなし
4992 北興化学工業 配当利回り2.96% 株主優待はなし
9647 協和コンサルタンツ 配当利回り2.46% 株主優待はなし
3201 日本毛織 配当利回り3.01% 株主優待はなし
3089 テクノアルファ 配当利回り2.67% 株主優待はなし
ことがあるので節税の場合あまりおすすめできない。
12月26日に処分したある株は1月4日付で譲渡損益が計上されている。
なので12月末権利銘柄を12月25日(権利付き最終日)に購入して
翌日の12月26日(権利落ち日)に処分しても
当年の譲渡損益にはならない。
なので節税に利用できる銘柄は10月と11月に限られる。
(10月はすべての銘柄ではない)
ここに載せているのは大丈夫のはず。
企業業績は考慮していないので自己責任でよろしく。
配当利回りは2月3日現在のもの
<10月末>
4666 パーク24 配当利回り2.13% 2000円分の駐車場サービス券
1405 サーラ住宅 配当利回り4.18% 株主優待はなし
<11月末>
2809 キユーピー 配当利回り1.83% 1000円相当の自社商品詰め合わせ
7603 壱番屋 配当利回り1.84% 1500円優待券
2698 キャンドゥ 配当利回り1.34% 2000円相当優待券
3075 銚子丸 配当利回り1.1% 2500円相当の優待券
7594 マルカキカイ 配当利回り1.69% 1000円相当の洋菓子詰め合わせ
2493 イーサポートリンク 配当ゼロ 青森県産りんご1.8kg
3160 大光 配当利回り2.36% 500円分のクオカード
9717 ジャステック 配当利回り5.42% 株主優待はなし
9313 丸八倉庫 配当利回り3.03% 株主優待はなし
8095 イワキ 配当利回り3.19% 株主優待はなし
4992 北興化学工業 配当利回り2.96% 株主優待はなし
9647 協和コンサルタンツ 配当利回り2.46% 株主優待はなし
3201 日本毛織 配当利回り3.01% 株主優待はなし
3089 テクノアルファ 配当利回り2.67% 株主優待はなし
- 関連記事
-
- 現時点での米国債券トータルリターン
- 保有銘柄下落率ワースト10、依然としてあかつき本社がワースト維持
- 今日は祝日だった
- 6月15日より解禁される民泊の驚き基準がムリゲーすぎて
- 年収と資産は正比例ではない
- 改革はいつ終わるのか、平井ソニーの再挑戦
- ワンダーコーポレーションから株主優待連絡到着
- 2018年現在のポートフォリオと2019年投資方針
- 任天堂が業績予想を上方修正、スイッチ好調で販売計画引き上げ
- 明日の狙い目銘柄
- ほか弁はハークスレイだったわw
- ソニー銀行とマネックス証券の連動性の低さに泣ける
- 新NISA2024、非課税期間の無期限化は限度額設定あり1800万円(うち「成長投資枠」1200万円)
- 吉野家HDより株主優待到着
- バイテックHD、配当利回り5.3パーセント近く
スポンサードリンク
トラックバック
節税対策銘柄一覧おすすめ
12月権利銘柄は12月中に売買しても譲渡損益が翌1月に繰り越されることがあるので節税の場合あまりおすすめできない。12月26日に処分したある株は1月4日付で譲渡損益が計上されている。