SBI証券でTポイントを消費してロンダリング投資
- 2020/01/14
- 14:08
SBI証券はいつの間にかソフトバンクグループより独立していたが
なんだかんだでYahoo!やらソフトバンクグループとの結びつきが強い。
そんなわけでTポイント運営の主体となりつつあるヤフーで
たまるTポイントをSBI証券で投資信託購入に使用することが出来るのだ。
そもそもTポイントはTSUTAYAを運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブが
保有していたブランドなのだがTSUTAYA自体の衰退が著しいため
イメージとしてTポイント＝ヤフーとなりつつある。
2019年7月末時点での集計値だが、およそ6,961万人のT会員
が存在している模様。日本の人口は1億2000万人程度なので
その半数以上が保有していることになる。
2019年11月末の時点で、「アクティブ」（＝直近1年間にTポイントをご利用していただいている）、
かつ「ユニーク」（＝Tカードを複数枚お持ちの方を1人として数える）な
年T会員数（年間利用・Tカード保有・名寄せ）は7,014万人に増加しているようだ。
ポンタカードとかいう無能は使い道が乏しいのでやめた。
保有はしているものの、ローソン、ゲオ、昭和シェル石油（のちに出光興産に統合される）
といった中心企業の利用回数がさほど多くないのが原因だ。
リクルーポイントというのもポンタに統合されるらしいがリクルートポイント自体知らない。
ポンタカードは三菱商事の関連会社である株式会社ロイヤリティ マーケティングが運営しているようだ。
2014年1月には会員数が6000万を突破している模様。
調べていて想像以上に多いのでびっくりした。
T会員数には及ばないものの、かなり肉薄した数値ではないだろうか。
話を戻すが、SBI証券ではTポイント1ポイント＝1円相当として使える。
NISA投資枠への投資も可能。
使用できる商品は現時点では投資信託に限られる。
これは投資信託は1円単位の小口購入が可能である一方、
通常の株式銘柄は少なくとも数万円単位で資金が必要であり
Tポイント消費にそぐわないからとみられる。
これまでTポイントの現金化はロスが大きく敬遠されてきたが
ロスなく金融商品へ変換可能となった。
（厳密に言うと信託報酬やらでロスは存在するが）
なんだかんだでYahoo!やらソフトバンクグループとの結びつきが強い。
そんなわけでTポイント運営の主体となりつつあるヤフーで
たまるTポイントをSBI証券で投資信託購入に使用することが出来るのだ。
そもそもTポイントはTSUTAYAを運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブが
保有していたブランドなのだがTSUTAYA自体の衰退が著しいため
イメージとしてTポイント＝ヤフーとなりつつある。
2019年7月末時点での集計値だが、およそ6,961万人のT会員
が存在している模様。日本の人口は1億2000万人程度なので
その半数以上が保有していることになる。
2019年11月末の時点で、「アクティブ」（＝直近1年間にTポイントをご利用していただいている）、
かつ「ユニーク」（＝Tカードを複数枚お持ちの方を1人として数える）な
年T会員数（年間利用・Tカード保有・名寄せ）は7,014万人に増加しているようだ。
ポンタカードとかいう無能は使い道が乏しいのでやめた。
保有はしているものの、ローソン、ゲオ、昭和シェル石油（のちに出光興産に統合される）
といった中心企業の利用回数がさほど多くないのが原因だ。
リクルーポイントというのもポンタに統合されるらしいがリクルートポイント自体知らない。
ポンタカードは三菱商事の関連会社である株式会社ロイヤリティ マーケティングが運営しているようだ。
2014年1月には会員数が6000万を突破している模様。
調べていて想像以上に多いのでびっくりした。
T会員数には及ばないものの、かなり肉薄した数値ではないだろうか。
話を戻すが、SBI証券ではTポイント1ポイント＝1円相当として使える。
NISA投資枠への投資も可能。
使用できる商品は現時点では投資信託に限られる。
これは投資信託は1円単位の小口購入が可能である一方、
通常の株式銘柄は少なくとも数万円単位で資金が必要であり
Tポイント消費にそぐわないからとみられる。
これまでTポイントの現金化はロスが大きく敬遠されてきたが
ロスなく金融商品へ変換可能となった。
（厳密に言うと信託報酬やらでロスは存在するが）
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